電話回線を電話機の台数分契約した場合、例えば、電話機が20台で電話回線を20回線分契約した場合、話し中になる事はありませんが、毎月の基本料金がとても高くなってしまうので、一般的な企業では複数の電話機で電話回線を共有します。
例えば、20台の電話機で電話回線は6回線契約するなど。
では、どれくらいの電話回線(複数チャネル)が必要なのか?
現役で電話設備設計をしている私が、一般的な企業の必要チャネル数を解説します。
ひかり電話の複数チャネルいくつ必要か解説
ひかり電話オフィスエースの複数チャネルとは
ひかり電話オフィスエースを契約する時に出てくる複数チャネルについて解説します。
同時に通話できる単位を チャネル と言います。
アナログ回線やISDN回線の1回線で同時に通話できるのは
アナログ回線で1通話、ISDN回線で2通話 ですが
ひかり電話は同時に通話できる数を追加する事ができます。
今回は、この複数チャネルをどれくらい契約すれば良いか参考になる情報をお伝えします。
チャネル数の目安を確認
電話回線数を求める式として、トラフィック理論のアーランB式とモリナ式というものがありますが、ここでは詳しい内容は必要ありませんので省略します。
モリナ式を使い、電話機の台数から回線数を算出した表が以下のとおり
電話機が30台の場合は8回線(ch)、50台の場合は11回線(ch)など
まずは、目安となる回線数を確認します。
あなたの会社に必要なチャネル数
業種によって電話回線の利用率は大きく変わります。
例えば学校や病院などには、多くの内線電話機がありますが、電話回線の利用率が少ないので、モリナ式で算出したような電話回線の半分くらいで十分だったりします。
また、お客様相談の電話番号があったり、コールセンター的な部署がある場合は、電話回線の利用率が高くなります。
一般的な企業では、取引先や関係者との連絡は、メールや携帯電話を使う機会が多く
会社の電話回線を利用する事は年々減少しています。
一般的な企業で、利用頻度が多いか少ないか分からないと言う方は
目安となる回線数の60~80%
で契約して大丈夫かと思います。
※ 例:電話機20台の場合、目安回線が6回線なので4~5回線(ch)が契約回線
複数チャネルは追加契約できますので、最初に過剰な契約にならないよう注意しましょう。
最後は、複数の工事業者に相談してみること。
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工事業者によって提案内容や見積価格も大きく変わってくるので、あなたの会社にあった
工事業者を選びましょう。
今、取引している工事業者を変えたくない方も、料金の妥当性だけでも調べましょう。
別記事で、ひかり電話オフィスエースの追加番号についても解説してますので、必要な方はそちらも参考にしてください。